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OSAKA CITY UNIVERSITY and SDGs

CERD×住之江区 地域防災力強化事業「チーム纏(まとい)プロジェクト」第2回講座を開催しました

  • sdgs11

第2回講座の開催報告

 2020年11月8日(日)、令和2年度住之江区地域防災力強化事業「チーム纏プロジェクト」第2回学習会をオンラインで開催しました。同時刻に住之江区役所3階の会議室に設けた会場での参加も可能としました。また、11月29日(日)には、8日に地域の防災訓練に参加のため参加できなかった南港北中学校の受講生に対して補講学習も行いました。補講においても、同時刻に花の町福祉会館に設けた会場での参加も可能としました。

プロジェクトの参加者

 プロジェクトには、真住中学校、南港北中学校、水都国際中学校の生徒たちが参加しています。

自己紹介タイム

 実質的には今回がeラーニングの初日にあたります。その為、zoomに慣れてもらうよう、学習に入る前に大学院生による「自己紹介&アイスブレイクタイム」を設けました。

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第2回学習

 第2回学習は、「避難行動を考えよう」と題して、大阪市立大学 都市防災教育研究センター(CERD)の吉田大介先生による講義を行いました。
 内容は、避難行動をICTを活用して考えようというものです。ICTといっても受講生が日ごろ慣れ親しんでいるスマホアプリ等の活用方法で、災害時だけでなく、日常にも役立つ「雨雲レーダー」や「混雑レーダー」といったアプリを何点か紹介しました。次にGoogle earthのストリートビューを活用して、家に居ながら避難経路の安全を確認することができる機能の紹介をし、その場で体験もしてもらいました。注意点として、ストリートビューはバーチャル(仮想)な体験のため、やはり実際に歩いてみることも大切だということも伝えました。
 次に、Googleマイマップを実際の災害時に活用した支援物資、給水ポイントなどがわかりやすく地図上で公開されて多くの方が利用した事例を紹介しました。このような役立ち情報は、大学生などのボランティアが行っているケースも多くあります。被災者の皆さんに大変喜ばれた事例を紹介することで、災害ボランティア活動は実際にそこに行かなくてもできるケースがあること、また、地域防災においても、受講生のように情報機器に強い若い人たちの活躍の場がたくさんあるという点も伝えました。
 学習後に「やってほしいこと」として、Googleマイマップで自宅周辺の安全な避難経路マップの作成が次回までの宿題となりました。

大学院生による防災クイズ

 防災学習と防災体力の間に、一息ついてもらうため、大学院生による、防災ゲームで楽しい時間もつくりました。
 「All For Oneゲーム」というもので、回答者以外(サポーター)は正解を知っており、正解に結びつけるようなヒントをzoomのチャットに入れていきます。正解することで回答者には10ポイントが加算され、同時にサポーターにも10ポイントが加算されます。ただし、隠されたNGワードをヒントに出してしまったサポーターにはポイントが加算されないというルールです。正解は全て防災グッズになっているのですが、さすが受講生の皆さん、全て正解を導き出しました。

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第2回防災体力

 第2回の防災に必要な体力についての講義は、『柔軟性を高めるストレッチング』と題して、都市健康?スポーツ研究センターの今井大喜先生による講義を行いました。
 内容は、災害時に助かるために必要な体力はより高く、より遠くに避難する脚力と持久力ですが、うまくその力を発揮するためには柔軟性を高めることが必要であることを伝えました。柔軟性を高めるためにはストレッチングを行うことが有効で、柔軟性が高まることは運動能力を発揮できるだけでなく、ウォーミングアップやクールダウンに取り入れることでケガを防いだり、腱や靭帯の障害の悪化や再発防止、目的の運動効果やパフォーマンスの向上、さらには筋肉がほぐれることで、緊張がとけてリラックスするなど多くの効果もあることを伝えました。受講生には自分の身体の柔らかさを確かめることができる表や、61ポーズの課題の資料も渡して、今の自分の柔軟性を知り、ストレッチングを行うことで柔軟性を高めてもらうことにしています。

質問タイム

 学習会の終わりに大学院生による全体を通しての質問?感想コーナーを設けました。
 その中で受講生から、みんなが親しんでいるSNSのLINEは防災という観点から生まれたもので、「既読」は生きていることを伝えられる機能であることの情報共有がありました。

実習(宿題)?実習サポート動画?学習ノート

 学習ではより理解を深めるための実習(宿題)が出されます。そのサポートとして、サポート動画も準備し、参加者の学習を支えます。学習をまとめる学習ノートも用意し、理解度を測り、学習終了後もサポート体制をとるようにしています。

2021年1月8日 掲載

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